競艇の税金は払わないとバレる?会社バレの心配から計算方法まで全て解決!

競艇の疑問

今回は競艇で稼いだときの税金についてご紹介します。

「競艇で稼いだら税金を支払わなければいけない?」

「確定申告も必要?」

「会社にもバレてしまうのか?」

そんな悩みや疑問を抱えていませんか?

せっかく競艇で稼いでも正しく納税しないと、追徴課税を納付することになったり、最悪逮捕されたりしてしまう可能性があります。

この記事では、

・競艇の税金は払わないとバレるのか

・税金の計算方法・確定申告について


・会社にバレるのか


・はずれ舟券も税金の対象?


・競艇場で直接買った舟券はどうなるのか

といったことを詳しく解説していきます。この記事を読めば競艇の税金に関する疑問が全部解決するはずです。

正しい納税の仕方を学んで、安心して競艇ライフを楽しみましょう。

競艇で稼いだら税金を払う義務はあるのか?

競艇 税金 支払義務

「購入金額150万、払戻金額100万です。このよう場合、税金を支払わなければいけないですか?また確定申告をしないといけないですか?」

このように、競艇で稼いだときに、税金を払わなければいけないのか?

確定申告が必要なのか?と悩んでいる人が多いんです。

ギャンブルで稼いだ利益は、基本的に一時所得になります。

年間50万円までは「特別控除額」として非課税対象です。

つまり、1年間での払戻金の合計額が、50万円を超えた場合に納税が必要になります。

しかし、競艇で稼いだ利益が一時所得ではなく、雑所得と認められることもあるので注意が必要です。

判断の仕方としては、娯楽の一環として競艇を楽しんでいる分には、払戻金は一時所得になりますが、舟券の購入を継続的な事業の一環として行っている場合には、雑所得になります。

雑所得の場合、経費と認められる範囲が広くなる分、特別控除額が認められなくなります。

税金の計算方法は?

競艇 税金 計算方法

正しい金額を納税するためには、計算方法を学ぶ事が重要です。大きな金額を当てたときには必要になる計算式なのでぜひ参考にしてください。

競艇の税金の計算方法

競艇の税金の計算式としては以下のようになります。

払戻金-投票額-特別控除額(50万円)÷2=一時所得

計算式だけだとイメージしづらいので、具体例を挙げます。

1年間の払戻金が100万円、投票額が20万円だった場合は、

・払戻金(100万円)-投票額(20万円)-特別控除額(50万円)÷2=一時所得(15万円)

になります。

ただし、この15万円が税金から引かれるわけじゃありません。

例えば、サラリーマンで年収400万円の方であれば、15万円の一時所得が加算されるため、415万円となり、ここから所得税が引かれます。

所得税の税率は累進課税です。

下記の表を参照してください。

所得税の速算表

課税される所得金額税率控除額
1,000円~1,949,000円まで5%0円
1,950,000円~3,299,000円まで10%97,500円
3,300,000円~6,949,000円まで20%427,500円
6,950,000円~8,999,000円まで23%636,000円
9,000,000円~17,999,000円まで33%1,536,000円
18,000,000円~39,999,000円まで40%2,796,000円
40,000,000円以上45%4,796,000円
参考:https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/2260.htm

所得が415万円であれば、課税される税率は20%、控除額は427,500円です。

415万円×20%ー427,500=402,500

最終的な納税金額は402,500円です。

少しややこしいですが、計算式に当てはめて一つ一つ計算していけば難しくありません。

はずれ舟券は経費に含まれるのか?

競艇 税金 ハズレ舟券

計算式の投票額についてですが、実は的中した舟券しか該当しません。

経費に含まれるのは、的中した舟券のみではずれ舟券は経費に含まれません。

つまり1年間のトータルの収支がマイナスであっても、一時所得金が50万円を超えた場合、納税しなければいけません。

なんだか損した気分になります。

これは株式や投資信託の金融商品を購入したことのある人なら、不満に思うはずです。

株式や投資信託なら損益通算の仕組みがあり、トータルで利益が出ていなければ納税の義務はありません。

しかも、損失がでたときに3年間も繰越控除が受けられます。

株式は配当所得に分類され、競艇での利益は一時所得に分類されているためです。

このように競艇には税制上の不利な面がありますから、しっかり把握した上で取り組みましょう。

確定申告の期間はいつ?

競艇 税金 確定申告

納税期間は基本的に2月16日〜3月15日(非常時は除く)の1カ月間にします。

届け出は現在居住している地域の税務署長です。

この時期は税務署が大変混むので、2時間、3時間待ちなんてこともざらにあります。

高齢の方などはパソコンの使い方がよくわからないので、係員の方に聞きながら申告しているというケースもよく見かけます。

そのため私は直接行かずにe-Taxを利用して、自宅から確定申告しています。

ステップに沿って簡単な質問に答えていく形で申請できます。

特にパソコンの入力などに苦手意識のない人には、窓口に並ぶ時間を短縮できる面からお勧めです。

税務署へ直接行かなくても郵送や、インターネットを利用して申請できるようになり、凄く快適になりました。

納税しないとバレるのか?

競艇 税金 バレる

「せっかく儲かったのに勝ち金を減らしたくない。」

「黙ってたらバレないんじゃないか?」

大きな当たりがあれば上記のように考えるのが当然ですね。ですが、結論、バレにくい方法はあっても、絶対にバレない方法はありません。

数回大きな金額を当てただけなら税務署の調査がわざわざ入る可能性は低いと言えるでしょう。しかし、大きな金額が動くのは事実なので、調査が入らないとも言えません。

自分から正直に申告するのが、最も安全で賢い最善手です。

税務署の調査に怯えて過ごすのは精神面にも良くないです。しっかりと納税することをおすすめします。

競艇場で直接買った舟券はバレるのか?

競艇場で直接買った場合は、誰が舟券を買ったのかわかりません。

本人が申告しないと税務署も把握できないため、バレにくいといえます。

払戻金を現金で受け取ることができ、かつ受け取るときに住所、氏名の申告義務がないからです。

ただし大金を稼いで口座に入金したときや、高額な買い物などをしたときに国税局の調査が入る場合があるので気を付けましょう。

高級車やマンションなどの高額の買い物をしたときに、国税局からお金の出所を追求される可能性があるからです。

思いがけず大金が手に入るとどうしても使いたくなってしまいます。競艇場で直接買った舟券の払い戻しがバレるとすれば、私生活の大きな変化によるものでしょう。

インターネットで購入した舟券もバレるのか?

競艇 税金 バレる ネット購入

インターネットで購入した場合は、ネット上に購入・的中履歴が残るため、バレてしまう可能性があります。

他にも、電話投票の場合にもバレる可能性が高いです。

なぜなら、銀行でお金のやり取りをしているため記録が残っているからです。

払戻金が入金された口座が国税局に見つかり発覚します。

また、身近にいる人に話してしまったり、SNSで発信したりすることもバレることにつながると言えるでしょう。

嫉妬から通報されることも0とは言えません。

競艇で稼いでいることが会社にバレる心配はあるのか?

競艇 税金 会社にバレる

「せっかく稼げたけれど、会社にバレてしまわないか?」

サラリーマンで週末に競艇で稼いでいる方が、一番気になる部分ですよね。

こちらに関してはそこまで心配する必要はありません。解決方法としては簡単で、確定申告の際に普通徴収欄にチェックをして、自分で納税すればバレません。

ただし、会社にバレる可能性として考えられるのは住民税が挙げられます。

普通徴収なら6月に住民税の納付書が自宅に届くので、自分で納税しましょう。

また、「思いがけず稼いで気分がよくなり同僚に話してしまった。」といったことからバレるケースが一番多いです。

会社にバレたくないと思っている人は、軽々しく競艇の当たりを自慢しないように気を付けましょう。

まとめ

今回は、競艇の税金は払わないとバレるのか、税金の計算方法、確定申告など競艇の税金の悩みについて解説しました。

競艇の税金は、

・1年間での払戻金の合計額が50万円を超えた場合に納税が必要

・税金の計算方法は、

 払戻金-投票額-特別控除額(50万円)÷2=一時所得

・インターネットや電話投票での購入は、銀行でのお金のやり取りが記録されるためバレやすい

・競艇場で直接舟券を買った場合はバレにくいが、知っている人から通報されたり、高額な買い物をしたりしたときにバレる危険性がある。

せっかく稼いだお金なのでなるべく手元に多く残したい気持ちもわかります。

しかし、納税は国民の義務です。

どんなに対策しても100%ばれない保証はどこにもありません。

あとからバレて余計に多く納税することにならないように、正しい方法で納税しましょう。

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